ベトナム株の掟

　目論見書ってどんなもの？

投資信託を購入する際には、まず、そのファンドの商品内容を熟知しておく必要があります。
そのために必要な資料が「目論見書」です、携帯電話の取り扱い説明書のようなものです。
これに、ファンドの基本的なスペックが全て掲載されています。
取得する方法は簡単で、ファンドを販売している金融機関の店頭に行って入手することもできますし、
インターネットでそのファンドを運用している投資信託のホームページを見れば、ダウンロードできます。
ただ、ここに掲載されている文章を、一語一句、丁寧に熟読する必要はありません。
目論見書は、法律によって記載方法が決められているため、非常に回りくどい書き方がされています。
分かりにくい文言もたくさん掲載されているので、ポイントを絞って読むコツを身に付けましょう。
目論見書を読む上で大事なことは、投資信託を購入するに際して、
最低限押さえておくべきことは何かということを理解して読むことです。
では、何を押さえておくべきかですが、①投資対象、②中途解約の条件、③コストの3つです。

　投資対象

まず投資対象ですが、目論見書の「投資方針」という項目を読むと、
おおまかな運用方針が記載されています。
そのファンドは何に投資するのか、どのようなプロセスで銘柄を選び、
投資収益を得ていくのかといったことです。

　中途解約の条件

次は、中途解約の条件です。
これは「管理および運営の仕組み」という項目に明記されています。
投資信託の場合、ファンドによっては中途解約に一定の制限を設けているものがあります。
たとえば、「運用開始から3ヶ月間は解約が認められない」といったことです。
これをクローズド期間などといいますが、この期間中は、ファンド購入者によほどの理由がない限り、
解約によって現金化することができません。
いざ、お金が必要になってファンドを解約しようとしても、解約できなかったら、
他に資金を調達する道を探さなければなりません。
また、解約した場合、実際に現金を受け取れるのが何日後になるのかも、この項目でチェックしましょう。
銀行預金の場合は、窓口で解約を申し出たその日のうちに現金を受け取ることができますが、
投資信託の場合、ファンドによって解約を申し出た日から何日後に
現金の受け取りが可能になるのかが違ってきます。
たとえばMMFであれば、解約を申し出た翌営業日、あるいは「キャッシング」という制度を
用いることによって即日現金を受け取ることができます。
一方、日本の株式市場で運用する株式投資信託だと、解約を受け付けてもらった日から
起算して4営業日目にならなければ現金化されません。
さらに、海外の株式市場に投資するファンドだと、時差の関係もあって、
解約を受け付けてもらった日から起算して5営業日目にならないと
現金化されないといったケースも見られます。

　コスト

そして、最後にコストをチェックすることです。
これも「管理および運営の仕組み」という項目に記載されています。
投資信託のコストは、大きく分けると、申込手数料と信託報酬の2つがあります。
申込手数料とは、ファンドを購入する際に、販売金融機関に対して支払うものです。
もう一つの信託報酬は、ファンドを保有している期間中、運用を担当している投資信託会社、
ファンドの資産を管理している受託銀行、分配金などの受け取り窓口になっている販売金融機関の
三社に対して支払うものです。

目論見書については、この3つの観点から該当する箇所をチェックしておけば十分です。
また、目論見書ではどこに何が書かれているか分からないという方は、
同時に「要約仮目論見書」を発行している場合もありますから、こちらを読んでみましょう。
正式な目論見書に書かれている内容に比べて、分かりやすくポイントを整理して説明されています。