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 実質個人消費伸び率 小売業の参入度
ベトナム 7.47% -
インドネシア 3.95% -
南アフリカ 6.88% 76%
トルコ 8.76% 34%
アルゼンチン 8.92% 32%
 産出される天然資源
ベトナム  原油、石炭、金、天然ガスなど
インドネシア  金、スズ、石炭、天然ガス、銅、ニッケルなど
南アフリカ  ダイヤモンド、プラチナ、金、鉄鉱石、クロムなど
トルコ  石炭、クロム、鉄、銅、ボーキサイト、大理石、硫黄など
アルゼンチン  鉄、銅、金、ウランなど
 人口 GDP成長率 GDP総額
ベトナム 8,437万人 7.8% 6.6兆円
インドネシア 2億2,204万人 5.2% 141.8兆円
南アフリカ 4,739万人 4.2% 30.6兆円
トルコ 7,275万人 5.0% 45.1兆円
アルゼンチン 3,823万人 8.0% 26.2兆円
日本 1億2,742万人 2.7% 531.9兆円
米国 2億9,537万人 3.4% 1,580.2兆円
 取引所 上場銘柄数 株式時価総額
(兆円)
取引高
(億円)
GDP総額
(兆円)
ベトナム  ホーチミン証券取引センター 109 1.6 178 6.6
インドネシア  ジャカルタ証券取引所 343 16.0 6,503 41.8
南アフリカ  ヨハネスブルク証券取引所 387 85.3 23,331 30.6
トルコ  イスタンブール証券取引所 316 20.6 17,450 45.1
アルゼンチン  ブエノスアイレス証券取引所 106 6.3 669 26.2
VISTA - 1,261 129.7 47,971 150.2
   経済が順調に回復しているインドネシア
ホーム>BRICsに続く、有力5カ国VISTA総まとめ


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 VISTAって?
VISTAとは、BRICs経済研究所により提唱され、
ベトナム、インドネシア、南アフリカ、トルコ、アルゼンチンの英語の頭文字をつなげた造語です。
「眺め、遠望」などを表す英単語Vistaにかけています。
VISTA各国は、
1.豊富な天然資源、2.若年労働力の増加、3.外国資本の積極的な導入、
4.政情の安定、5.購買力のある中産階級の台頭
以上の5つの条件のうち、4つ以上を兼ね備えています。











人口データ:2005年
GDP成長率:実質GDP成長率(対前年比)、2006年予測値
GDP総額:名目GDP総額、2006年予測値
1米ドル=119.155円で換算(2006年12月末現在)

 天然資源が豊富にあります
高度成長期の入り口に立ったVISTAは、今後の経済発展に必要な資源の多くを
自国でまかなえるという大きな強みがあります。
天然資源以外にも、農作物にも恵まれていて、インドネシアのパーム油、ベトナムのコーヒー豆、
アルゼンチンのレモンなどは、世界有数の産出量を誇ります。









 個人消費が伸びています
購買力のある中産階級が増加することで、個人消費が活発になってきます。
各国の小売業の普及率は、今後の市場拡大の余地を表す指標の一つで、
小売のフランチャイズチェーンが、どの程度その国に参入しているかを示しています。
ちなみに、日本とアメリカの小売業の参入度は両国とも100%です。
南アフリカは高い普及率となっていることに対し、アルゼンチン、トルコでは
拡大の余地が大きいことが分かります。
また、日本の実質個人消費伸び率が2.30%ですから、
VISTA5カ国の個人消費は大きく伸びていることが分かります。









実質個人消費伸び率:2005年末現在
小売業の参入度:2005年末現在

 海外からの直接投資と政情安定
最近では、ベトナム、トルコ、アルゼンチンの政情は安定しており、治安も緩やかに回復傾向にあります。
ベトナムは、WTOへの加盟により、インフラや法令の整備が急ピッチで進められており、
海外からの投資が急拡大しています。

南アフリカでは、経済成長を妨げてきた「アパルトヘイト法が」1991年6月に撤廃され、
黒人が経済活動に参加することにより、経済成長が促進されています。
黒人主体の経済発展政策は、南アフリカの国家的な目標として掲げられ、
産業毎に目標が制定されています。
例えば、金融業界では黒人の人材開発、黒人企業支援、
黒人低所得者に対する金融サービスへのアクセス確保、
株主構成の黒人・黒人企業への分散化といった課題に対してのベストプラクティスが求められています。

インドネシアは、投資許可額に占める外国企業の割合は72%(2005年現在)と高めに推移しています。
政府は、5年以内に1,000kmの有料道路を建設する計画を認可しており、
また、発電施設でも80億米ドルの設備投資を決定しています。

 VISTA各国の株式市場
一般的な株式市場の時価総額の適正水準は、その国のGDP規模程度と考えられています。
GDP総額の比率の方が高いということは、GDP規模に比較して株式市場が未成熟であると言えます。










株式時価総額:2007年1月末データ
取引高:2006年12月
GDP総額:名目GDP総額、2006年予測値
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【 ベトナム株の掟 】 〜新興国投資に挑戦しよう!〜